07 知っておきたいシニアのマネー 介護とすまい

人生100年時代。リタイアしたあとの期間が昔より長くなり、20～30年に及ぶことも珍しくなくなりました。期間が長くなればそのすべてを“リタイア後”とひとくくりにするのではなく、例えば、自立して生活できる時期、見守りが必要な時期、介護が必要な時期などに分けてライフプランを考えることが大切になってきます。

住まいについても、ずっと自宅に住み続けるほかに、それぞれの時期に合わせて住み替えていくことが考えられます。住み替えを考えるに当たってポイントになるのは介護です。介護が必要になったとき、自宅での介護と、施設での介護のどちらを望むのかで、住まいの選び方が変わってくるからです。

また、介護は必要なくても、高齢夫婦のみ、あるいはシニアの一人暮らしで生活に不便が生じたり、不安を感じるようになったりしたときに住み替えるケースもあります。

こうしたことを踏まえて、シニアの住み替えパターンを大きく次の４つに分けてみました。

Ａ：要介護になったら自宅で介護を受ける（自宅に住み続ける）
Ｂ：要介護になったら介護付きの施設に住み替える（施設で介護を受ける）
Ｃ：見守りが必要になったらシニア向けの住まいに住み替え、そこで介護を受ける
Ｄ：見守りが必要になったらシニア向けの住まいに住み替え、要介護になったら介護付きの施設へ移る

４つのうち、Ａの住み慣れた自宅で介護を受けたいと希望する人は多いでしょう。介護度が低いうちは、在宅介護サービスを利用して自宅に住み続けることも可能です。ただ、同居の家族や近所に住む親族などがいないと、介護度が高くなるにつれて在宅介護は難しくなってきます。

介護をする人手がなかったり、家族も高齢だったりする場合は、可能な限り在宅で介護を受け、介護度が高くなったら施設へ移るＢのパターンになるでしょう。

介護度が高くなってから施設へ移る場合、自分自身で施設を選ぶのは難しく、家族や身の回りの人に選んでもらうことになります。

Ｃ、Ｄのように、元気なうちに高齢者向けの住まいへ住み替えるパターンもあります。

住み慣れた自宅とはいえ、マイホームは子育てを考えて建築・購入していることが多く、子育てが終わったシニアにとって、広すぎる、庭の入れが大変、交通の便がよくない、病院や診療所が近くにないなど、必ずしも住みやすいとはいえないこともよくあります。
そのような場合は、介護が必要になる前の住み替えが考えられます。

早い時期に高齢者向けの住まいへ住み替える場合は、一般の住宅のほか、シニア向けマンション、住宅型有料老人ホーム、ケアハウス、サービス付き高齢者向け住宅など選択肢は広くなります。複数の施設を見学することができ、自分に合った施設を探しやすいというメリットもあります。一方で、自宅に住み続けるのに比べて、費用負担が大きく、自宅の売却が必要になることもあります。
したがって、しっかりした資金計画を立てることが重要です。

また、Ｃ、Ｄパターンでも、介護が必要になったときのことは考えておかなければなりません。

①サ高住やケアハウスで在宅介護を受ける
②自立でも入居できる介護付き有料老人ホームにする
③高齢者向けの住まいから介護付きの施設へ住み替える
といった選択肢が考えられ、一般的に①→②→③の順で費用が高くなります。

①を予定していても、介護度が重くなったときには介護施設へ移らなくてはならない可能性もあります。

リタイア後の期間が長くなったことによって、住む場所も一カ所とは限らなくなりました。どこに住めば自分らしい暮らしができるのか、どこで介護を受けたいか、といったことは早いうちに考えて、夫婦あるいは親子で話し合あっておくとよいでしょう。